iDeCo NISA 違いと落とし穴〜50代が改めて整理したら知らないことだらけだった〜

投資を続けて5年以上経ちますが、iDeCoとNISAの違いをちゃんと説明できるかと言われると正直自信がありませんでした。今回改めて整理してみたら、知らずに損していたことがいくつか出てきました。同じような方に参考になれば嬉しいです。

■そもそもNISAとiDeCoは何が違うのか
一番シンプルな違いはこうです。
NISAはいつでも引き出せる投資の非課税枠です。老後だけでなく旅行や大きな買い物など途中で使う可能性があるお金の運用に向いています。
iDeCoは60歳まで引き出せない老後専用の節税口座です。途中で引き出せない分、NISAより節税効果が大きいのが特徴です。毎月の掛け金が全額所得控除になるので、その分の所得税と住民税が安くなります。

■年末調整を忘れると節税効果がゼロになる
これは知らずに損している会社員が非常に多いポイントです。iDeCoは毎月の掛け金が全額所得控除になりますが、この節税効果を受けるためには年末調整で申告する必要があります。
毎年10〜11月頃に「小規模企業共済等掛金払込証明書」という書類がiDeCoの金融機関から郵送されてきます。これを会社の年末調整に添付して提出しないと、せっかくの節税効果が全くゼロになってしまいます。
毎月23,000円積み立てている場合、年間で数万円の税金が戻ってくる可能性があります。必ず確認しておきましょう。

■受け取り方で税金が大きく変わる
iDeCoは60歳以降に受け取る方法が主に2種類あります。一括で受け取る方法と分割で受け取る方法です。
一括受け取りの場合は退職所得控除が適用されます。分割受け取りの場合は公的年金等控除が適用されます。どちらが有利かは積立金額や他の収入によって変わりますが、受け取り方を間違えると税金が大きく変わるため、60歳が近づいたら必ず専門家や金融機関に相談することをおすすめします。

■金融機関によって手数料が全然違う
iDeCoは金融機関によって毎月かかる手数料が異なります。国民年金基金連合会への手数料は一律ですが、金融機関独自の口座管理手数料は0円から数百円まで差があります。
月々数百円の差でも20〜30年の長期運用では数万円〜十数万円の差になります。これからiDeCoを始める方は手数料が無料または低い金融機関を選ぶことが重要です。SBI証券や楽天証券などのネット証券は手数料が低くおすすめです。

■まとめ
iDeCoはNISAと組み合わせることで節税効果が大きくなる非常に優れた制度です。ただし年末調整の申告忘れ・受け取り方の選択・金融機関の手数料という3つの落とし穴を知っておくだけで、長期的に見て大きな差が生まれます。制度をうまく活用して老後の資産形成に役立てていきましょう。

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